技術情報のご案内

一般社団法人東京下水道設備協会では協会活動として会員企業が持つ技術ノウハウを結集させ、「下水道設備のLCC報告書」「下水道設備の地球温暖化防止対策検討書」「質的計測器の課題と対応策の検討について」など、下水道設備に関する各種の技術資料を作成しています。

最近10年間の内容について以下に整理しましたのでご活用下さい。

タイトル内容掲載日
下水道設備の新しい流れ 2014年版2014.6.21
下水道設備の新しい流れ 第1章~第3章
はしがき
第1章 沈砂池設備
第2章 ポンプ設備
第3章 水処理設備
下水道設備の新しい流れ 第4章~第7章
第4章 送風機設備
第5章 汚泥濃縮設備
第6章 汚泥脱水設備
第7章 汚泥焼却設備
下水道設備の新しい流れ 第8章~第10章
第8章 受変電・自家発電設備
第9章 監視制御設備
第10章 計装設備
下水道設備の新しい流れ 第11章
第11章 資源化設備
下水道設備の流れ 2004年版2004.2.16
下水道設備の流れ 第1章~第4章
第1章 沈砂池設備
第2章 ポンプ設備
第3章 水処理設備
第4章 高度処理設備
下水道設備の流れ 第5章~第7章
第5章 汚泥処理設備
第6章 資源化設備
第7章 脱臭設備
下水道設備の流れ 第8章~第10章
第8章 受変電・自家発電設備
第9章 監視制御設備
第10章 計装設備
再構築工事の設計・積算について(改善提案) 設計変更2009.3.26
 一般社団法人東京下水道設備協会では、「設備工事設計・積算検討委員会」を立ち上げました。ここでは、近年、東京都の主要工事となっている設備再構築工事を中心に、現状の問題点の抽出と改善策を検討しました。

 本報告書は、改善が望まれる項目の中から、今回は、契約内容の透明性の向上を図るために早急に実施可能で基本的に重要な事項として「設計変更」の課題を捉えました。そして、実務に沿った具体的な改善項目と内容を整理し提案しました。

 比較的不確定な要素が多く、現場工事が当初の想定と一致しないケースが多い再構築工事において、実態にあった設計・積算方式を採用し修正していただくことを要望します。
 このことは、発注者の円滑な業務執行を可能にするとともに、併せて、メーカーとして責任ある高度な技術水準の提供を可能にし、信頼性の高い安全・安心な下水道施設の建設を継続するものとなります。
配電盤合理化提案2007.03.19
 昨今の厳しい下水道財政状況から建設費や維持管理費の削減が求められている一方で、下水道設備は日常生活において重要な役割を担っているため、常に適切に機能することが求められています。したがって、下水道局では標準仕様書や監視制御マニュアル等により配電盤の構造やシステム構成を詳細に規定していますが、このことは逆に、機能的、費用的に有利と思われる新たな機器の適用を制限してしまうという面もあります。

 そこで本提案書は、配電盤やシステム構成に焦点をあて、機能的・品質的にメリットのある機器を紹介します。設備機器は日進月歩で進歩しているため、紹介する機器は従来の機器を技術開発したものとなため会社名を明示しました。
重要負荷の瞬停対策について2007.3.19
 瞬時電圧低下は略して「瞬 停」とも呼ばれ、「ある区間、ある時間、電圧が低下する現象」です。瞬停は、雷等の自然現象が主な原因であり、その発生は本質的に避けられない現象です。瞬停が発生するとさまざまな機器の稼動に影響が及ぶため、日常生活において重要な役割を担っている下水道設備にとっても、雨水ポンプの停止など大きな被害が出る可能性があり、その対策が重要となってきます。また運転時に瞬停が生じたかどうかの見極は困難です。

 そこで本検討書は、瞬停時のプラント機器への影響を整理するとともに、運転継続のための対策案や留意事項などについてまとめたものです。
LCCを考慮した設計・施工について
LCCを考慮した設計・施工について(資料偏)
2006.9.15
 下水道設備は下水処理において重要な役割を担っており、常に適切に機能することが求められています。下水道局の設備機器は法定耐用年数を達しているものが多くなっている現況において、再構築工事は主要事業の一つに位置づけられています。設備のライフサイクルは初期故障期、偶発故障期、磨耗故障期を経て寿命に達するため、適切な維持管理及び適時な更新又は再構築をすることが不可欠です。

 昨今の厳しい下水道財政状況からライフサイクルコスト(以下「LCC」という)を求め、客観的かつ経済的に更新することは予算執行の平準化を図り、設備機器の機能維持・改善に必要です。そのためには設備機器のLCCの最下点を
・・・・・・・・・・中 略・・・・・・・・・・・・
 これらの視点に立ち、当協会は既存「下水道設備のLCC検討書」の第2段として「LCCを考慮した設計・施工」の委員会と長寿命化の検討会を別途に立ち上げて、その成果も活用しまとめたものです。
下水道設備のLCC検討書2004.4.18
 都市基盤としての下水道施設を適切に保全し、その機能・能力を適正に維持するため、補修・改良及び再構築工事などの対応がなされます。
 再構築の意思決定は、物理的・機能的な劣化判断のほか、経営感覚を重視した経済性評価が重要な判断手段となります。

 経済性評価として、LCC(ライフサイクルコスト)がクローズアップされており、(一社)東京下水道設備協会では「LCC検討委員会」を平成13年9月に立上げました。検討委員会ではLCCに関する調査とその実務的算定手法、LCCの低減策及び機械・電気設備の劣化診断技術と寿命とみなされる特性などを調査・検討しました。この度、委員会の検討書が完成しました。その概要を報告します。
下水道設備の長寿命化検討書2006.9.15
 東京都区部の下水道事業は、平成6年度末に100%普及概成してからすでに11年を経過しました。最近の下水道整備は、合流改善や高度処理の推進、資源化等、下水道の質的向上を目指し推進されていますが、整備事業の主体は、施設機能の継続維持を図る更新事業に置かれています。
・・・・・・・・中 略・・・・・・・・
 予算執行の平準化を図るため、各設備の長寿命化策を検討しましたが、その実施に当たっては、個々に延命化に要する費用を適確に試算し、効率的かつ経済的な資産管理面から妥当性を評価し実施していく必要があります。
低濃度PCBの取扱について2006.3.20
 ポリ塩化ビフェニル(以下PCB)を含有した絶縁油の製造・使用は1972年(昭和47年)の通商産業省(現環境省)通達に基づき、全面的に禁止されました。しかしながら、絶縁油は再生して使用するケースが多々あり、72年以前に製造した絶縁油(PCB含有)を再生したものにはPCBの含有が確認されています。具体的には、89年までに再生された絶縁油に含有の可能性があるため、1989年(平成元年)までに製造された変圧器等には微量のPCBが含まれている可能性があると言えます。

 1990年以降は絶縁油メーカが再生油生産を中止しており、また、絶縁油出荷時のPCB濃度分析実施等の管理強化を行っているため、PCB含有の可能性は殆ど考えられませんが、新油を使用した場合でも、再生油の使用を止めた過渡期に微量PCB混入の可能性を否定できません。1989年以前の絶縁油が流通過程で残っていたケースや、稼動後の保守点検時に再生油が混入するケース等が考えられます。

 PCBを含んでいる可能性のある機器(変圧器・コンデンサなど)を産業廃棄物処理業者に廃棄依頼をする場合は、「使用者にてPCB混入の可能性を確認する」ことが義務付けられていますが、撤去時には万一に備え、製作時期にかかわらず全ての絶縁油使用機器(不含証明のあるものを除く)について濃度測定の実施が望ましい。

 本検討書は、当協会の電機部会として、その分析方法と判定基準、分析に必要な概算費用・時間、その他保管方法等についてまとめたものです。
質的計測器の課題と対応策の検討について2005.10.20
 下水処理プラントには数多くの水位計、圧力計などの量的計測器とDO計、濃度計などの質的計測器が設置され、処理プロセス状態監視および自動制御に活用されています。すなわち、プラント運用の適否の把握および変更のための管理項目や自動制御の検出端として活用されており、計測値の精度はプラントの運用の良否に大きく影響を与えることから、その精度維持のため計測器のメンテナンスの重要性が認識されています。特に質的計測器は開発の歴史が浅く、測定原理も手分析を応用したものが多く、かつ下水道という腐食性のガスの発生など特異な環境下で使用されています。また量的計測器と異なり精度校正が複雑な面があるので、メンテナンスは大きな負担となっています。

 近年下水処理プラントは、省力化・省エネルギー化や処理の安定性確保の面から、自動制御が重視されると同時に高度処理の推進やCO2排出量の削減など、質的計測器の性能の向上とその役割がより一層重要となってきています。

 一方で、その精度・測定の不具合やメンテナンス性の悪さも指摘されています。そこで当協会の電機部会として、東京都下水道局のご協力を頂き、5箇所の水再生センターでヒアリングを行い、現状分析のもとに問題点を整理し対応策を検討するとともに、今後の質的計測器のあるべき姿についてまとめたものです。その概要を報告します。
設備再構築工事の効果的施工について2004.12.06
 当協会は設備の再構築工事の重要性を認識して、今までの工事実績を加味して東京都下水道局に「設備再構築工事の効果的施工について」として要望・提案をしてきました。貴重な経験・知識を公開することによって地方公共団体の参考になればと思い、今回、沈砂池設備、ポンプ設備、汚泥処理・焼却設備、電気設備について公開するものです。不明及び提案等は(一社)東京下水道設備協会に連絡をいただければ幸いです。
下水道設備の地球温暖化防止対策検討書2004.5.13
 温暖化防止対策は持続的な経済・社会の発展と環境との調和に不可欠であり、官民を挙げて取り組むべき喫緊の課題です。同時に、全地球的視野から個々の事業ないしは事業所での展開に至るまでのベクトルが合うことにより、初めて実効が期待できるものです。

 下水道事業は公共事業の中で、温室効果ガスを発生させる割合が高いとされています。(一社)東京下水道設備協会では、東京都下水道局の要請を受け、「地球温暖化防止対策委員会」を立ち上げ、設備関係を重点的に検討しました。その概要を報告します。